基礎講座 成長株投資法

成長株投資法講座① 6つのカテゴリ1

この記事ではミネルヴィニやオニールの成長株投資をする上で要となる知識のひとつである「6つのカテゴリ」について解説します。

ここは、「ミネルヴィニの成長株投資法」でも説明されている分野ではありますが、僕自身がミネルヴィニの有料コミュニティで学び、実践していく中で、

「もっと深い理解をしておけばよかった」

と思った部分を追加してまとめていますので、すでに知っているよという方もそうでない方も、確認や理解を深めるためにチェックしてみてください。

なぜ、6つのカテゴリに分ける必要があるのか?

まず、なんでそもそもカテゴリ分けして考えなければいけないのか、という話ですが、主に2つの理由があります。

1.銘柄ごとに最適な戦略が変わるため

それぞれのカテゴリによって、売り買いのポイントや最適なポジションサイズなどが異なる場合が多くあります。

たとえば「機関投資家のお気に入り」は、すでに成長が一巡しているため、大きな株価上昇はしづらいです。そのため、単純に「高値を突破したときに買えばいいんだ!」という判断は危険度が上がります。

それよりも、比較的安値にある「チート」や「ローチート」で買った方が成功率は高くなります。

2.「波及効果」「いとこ効果」などによりカテゴリ・業種で考えられるようになるため

一般的に、マーケットでは「同じ業種・カテゴリの銘柄が似たような動きをする」ことが多いです。

明らかな「市場リーダー」を見つけたら「競合」もいるだろう、という発想ができるのは大事です。

たとえば、4銘柄をそれぞれ25%のポジションサイズでロングしていたとき、全部が半導体銘柄だったらどうでしょう。

同じ業種・カテゴリは似たような動きをすることが多いため、じつはバラバラのジャンルを持っているよりもリスキーだったりします。(これがダメ、というわけではなく、適切にリスク管理する上で問題が出てくるという話)

6つのカテゴリを解説

ここからは6つのカテゴリを解説していきます。

  1. 市場リーダー
  2. 競合トップ
  3. 機関投資家好み
  4. 業績回復銘柄
  5. 循環銘柄
  6. 出遅れ銘柄

の6つになります。

1.市場リーダー(Market Leader)

市場リーダーとは、業界を牽引する企業であり、その時点でもっとも強力な成長の勢いを持つ銘柄のことです。

たとえば、比較的最近の例で言うと、

・ZOOM(2020年のコロナ禍)
・NVDA(2023年~)

などです。

特徴としては、まず、新しい強気相場の最初期に出現すること。

例として挙げたNVDAは2023年の弱気相場で指数が底をつけたあと、年始から爆発的な上昇を見せました。

基本的には業界内で最大のシェアを誇り、レラティブストレングス、EPS、売上、利益率などの多くの指標で業界をリードしている場合が多いです。

2.競合トップ(Top Competitors)

「競合トップ」とは、市場リーダーに次ぐ2番手、3番手の企業であり、リーダーとともに市場を牽引したり、リーダーが衰えたときにトップに取って代わる勢いを持つ銘柄です。

先程のNVDAは半導体業界のリーダーでしたが、同じ業界で言うと、

・TSM(台湾セミコンダクター)
・AMD(アドバンスドマイクロデバイシズ)

などが該当します。

競合トップは、株価の動きもしくは業績の面のどちらかで、ときには市場リーダーを上回ることもあります。

3.機関投資家好み(Institutional Favorites)

「機関投資家好み」とは、過去に市場リーダーだったが、成長のピークを迎えて大手機関投資家の安定投資対象となっている銘柄です。

典型的な銘柄としては、

・Amazon
・Google
・ウォルマート

などが該当します。

これらの銘柄は、かつての市場リーダーで爆発的な上昇を見せた歴史があり、会社としての規模が大きくなりすぎたため、成長の速度としては緩やかでありながら、継続的な成長を見せているものになります。

以前、市場リーダーだったころほどの勢いはないものの、機関投資家が買い集めている場合は同様にベースを作り、同様にブレイクアウトするため買いのチャンスがあります。

これらの銘柄は基本的に流動性(一日の株の取引量)が多く、スプレッドも狭いため比較的安全に取引できますが、やはり現在の市場リーダーや競合トップが見せるような株価の勢いと比べると、値動きは鈍くなります。

4.業績回復銘柄

業績回復銘柄は、一時は会社として落ち込んでいたものの、何かのきっかけで業績が回復し、機関投資家の買いが集まった銘柄となります。

代表例としてはやはり

・Apple

でしょう。

以前は破産寸前まで追い詰められたAppleですが、スティーブ・ジョブズが復帰してからは利益率などの数字が劇的に

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